土砂・軟岩・硬岩判定試験 土砂・軟岩・硬岩判定試験の実施要領の例を以下に示す。 土質判定試験 土砂・軟岩・硬岩判定試験は、掘削における土質分類の判定資料とするために行う試験である。 尚、実施時には、必ず監督員立会のもとに行う。 ブルドーザによる判定試験 ブルドーザによる判定試験は、土砂・軟岩及び硬岩の判定を行う場合に適用する。 試験頻度は、少なくとも1つの切土山で1点は実施する。 また、大きな切土の場合は2〜3点実施することが望ましい。 但し、既に実施した判定試験結果及び法面の観察等から明らかに判断できる場合は、適宜頻度を減ずることができる。 (1) 使用機械 試験に使用する機械は、原則として次表によるものとし、その諸元は日本建設機械要覧に示す通りとする。 |
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表-1 試験に使用する標準機種
参考-1 ブルドーザ仕様
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判定試験におけるリッパの本数は通常1本とし、リッピングの方向は有効な方向で行う。 (2) 試験ヤード 試験ヤードの設定は、下図を標準とする。 掘削ヤード面積は、15m×30mを標準とするが現場状況により、これにより難い場合は10m×20mとすることができる。 また、掘削土の押土距離は20〜30mとし、ヤード勾配は0〜5%の範囲とする。 |
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図-1 試験ヤードの標準例 |
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(3) 試験時間 試験時間は20分以上を標準とする。 作業時間の判定は、ストップウオッチを使用し、連続的に測定し記録する。 また、試験範囲以外の作業は、ロスタイムとして必ず計算する。 (4) オペレータ 試験の実施に先立ち、オペレータの経歴書を予め監督官に提出する。 また、他の箇所における試験についても、原則として同一のオペレータにより実施する。 (5) 測 量 平均的な位置は、予め中心杭との関係を明確にして丁張、石灰等により表示する。 基準とする高さは、掘削の前後に、近くのBM(水準点)から水準測量によって行う。 また、測量のピッチは縦横各々3m程度とし、掘削前後の測量位置がずれないよう杭等を利用して水糸を張り、水糸に予め測量位置に印を付けておく。 記録様式は「ブルドーザによる土砂、軟岩、硬岩判定試験用紙」により、正確に記入し、試験の根拠として必ず保存する。 (6) 試験による実作業能力 試験による実作業能力は、次表により算出する。 |
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表-2 実作業能力の算出
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地山の掘削土量の算出は、次の方法を標準とする。 下図のように全面積を縦横各々等距離に杭を打って、等面積の矩形に分割し各隅角に集まっている矩形の数を記入し、1と記してある深さの和をΣh1、2と記してある深さの和をΣh2・・・・・・・とすれば、 A V= --- (Σh1+2Σh2+3Σh3+4Σh4) 4 V : 求める掘削土量(m3) A : 1つの矩形の面積(m3) |
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図-2 掘削土量の算出モデル |
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(7) 標準作業能力 使用機種の標準作業能力は次表の通りとする。 尚、標準作業能力の算出は、監督員が行う。 |
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表-3 標準作業能力
参考-2 標準作業能力の試算
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(8) 土砂、軟岩、硬岩の判定 ブルドーザによる土砂、軟岩、硬岩の判定は、判定試験により算出された実作業能力と標準作業能力との比較に基づき、監督員が行う。 |
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(9) 写真撮影 写真はカラー写真とし、撮影は下記による @ 全景(測点、高さ、日付等を記入した黒板及び風景を入れる。) A 使用機種の全景(型式、排土板寸法等を明瞭に入れる。) B 掘削及び搬土状況 C リッパの圧入状況、スリップの程度、機械の浮き上がり状態、砕岩塊の大きさ、節理等特に入念に記録する。 D 測量状況 (10) 報告書の整理及び提出 報告書用紙は様式−7〜9とする。 尚、報告書は判定試験が終了した後、速やかに提出する。 参考文献:「土工施工管理要領」 JH 岩分類のための試験方法例 「宅地防災マニュアル事例集」 建設省監修、宅地開発協会編集 掘削施工性から見た岩分類 −特に土砂、軟岩、硬岩の区分について- 安達徑治 応用地質特別号 「土砂・軟岩・硬岩の区分判定試験方法」 機化研 |
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